最新アンケート調査

調査・研究 

最新アンケート調査


2010年
(平成22年)


消費者視点からの製品安全評価に関するアンケート調査

 消費者が実際に製品を使用していて、どのような事故にあい、それによりどのような影響を受けたのか、また、製品安全に対してどのような対応を望んでいるのか、などを「人体の影響」という切り口からアンケート調査を実施しました

1.調査概要
    調査期間:2010年11月  対象:主婦連合会会員、一般消費者
    配布数:1000   回答数:939   回答率:93.9%

2.主な内容
    ●起こった製品事故について
    ●危うく起こりそうになった事故について
    ●日頃不安に思っていることについて
    などです。

3.提言

 

健康食品に関するアンケート報告書

 いわゆる健康食品やサプリメントが大量に販売されています。
 体験談や有名タレントによるコマーシャルがテレビや新聞にあふれ、栄養の補給や健康維持、美容などに大きな効果があることを期待して購入する人が少なくありません。。
 一方で、医薬品との併用による健康被害や適切な治療の遅れなどの報告もあります。
 健康食品の表示のあり方や制度について、改めて消費者の意識や実態を確認し、制度設計に反映させたいと考え、アンケート調査を実施しました。

1.調査概要
    調査期間:2010年12月〜2011年1月  対象:主婦連合会会員、一般消費者
    配布数:1000   回答数:872   回答率:87.2%

2.主な内容
    ●いわゆる健康食品と医薬品との併用について
    ●医薬品のような効能効果表示について
    ●粒状・カプセル状形態の健康食品について
    ●健康被害について 
    などです。

3.まとめ


2009年
(平成21年)


携帯電話に関するアンケート調査報告書概要

 「携帯電話に関するアンケート調査報告書概要」(PDF)

1.調査概要
    調査期間:2009年12月  対象:主婦連合会会員、一般消費者
    配布数:500   回答数:455   回答率:91.0%

2.調査結果から
    ●60歳代以上も6割以上が携帯電話が必要と回答
    ●メールは60歳代以上でも34.8%がほぼ毎日使用している
    ●カメラ機能は60歳代以上でも57.6%が利用している
    ●「機能が使いこなせない」とする人が半数以上
    ●約9割が「機能が少なくてもよいので、携帯電話機の値段は安い方がよい」
    ●8割以上が「携帯電話機の値段が高くても、月々の料金は安い方がよい」
    ●42.4%が「料金の内訳がわかりにくい」と不満を感じている 

3.まとめ

 

寝具類に関するアンケート

 私たちが一日の疲れを癒し、明日のエネルギーを蓄える睡眠は寝具が必要です。
 現在の生活環境は大きく変化し、住宅もコンクリートの集合住宅や冷暖房の普及、高齢化等により、新しい
 寝具の形が見られます。
 また、素材も化繊・綿・羽毛等と多様化し、衛生面、手入れの方法も以前と異なります。
 健康で安全、そして環境に配慮した寝具を求めて広く実態を調査し、その結果を幅広く活用したいと思います。
 調査結果は、21年度中にまとめる予定です。
主な内容
1.寝具の使用年数について
2.購入先について
3.廃棄について
などです。


戦略的な基準認証政策に関する調査研究
【玩具安全関連標準開発 製品安全アセス市場調査】

■調査概要

     1.調査目的
         日本の玩具市場は、その殆どが中国など海外で製造されているが、基準値を超える鉛や
           フタル酸エステル類が検出されるなどしている。それら輸入製品の含有化学物質の検査の
          基礎となる統一的な検査方法が存在していない。
           
        また、平成20年7月以降、輸入者から検査依頼された飲食器、おもちゃの規格試験
         (食品衛生法に基づく検査ではなく、2者間契約に基づく検査)を、未実施及び試験
          終了前に、試験成績証明書を発行し、これらの試験成績書が輸入届出の際に検疫所へ
          提出されていたことなどがあった。
    
        平成20年3月31日厚生労働省告示第153号により食品、添加物等の規格基準
        (昭和34年厚生省告示第370号)の第4おもちゃの部に規定するおもちゃ及びその原材料の
       規格が改正されたが、新たに指定された玩具については経過措置として、平成20年
       9月30日までに国内で製造され、又は海外から輸入されたものは、平成20年10月
       1日以降も引き続き販売等行って差し支えないとされた。
    
         このような状況を踏まえ、市販されている玩具を試売し、複数の公的検査機関に
        玩具の化学的安全性に関する検査を依頼した。
        同時に、検査機関の検査環境、検査状況、検査報告書なども調査し、その結果を
        取りまとめた。
             なお試買テストは、国内市場を流通する玩具製品で、過去NITEや国民生活センター
           等に多くの苦情が寄せられた玩具などを対象として含有化学物質の検査を行うこととした。

    2.調査期間
  
         2009年1月13日〜3月31日

    3.調査内容

         試験方法は、EU規制、食品衛生法・食品、添加物等の規格、社団法人日本玩具協会
        による玩具安全基準の検査基準を使い、「重金属8元素」、「フタル酸エステル類6種」、
             「着色」について調査することとした。

     4.試験基準および試験検査方法

■結果

■参考資料

 

幼児用玩具に関する調査研究報告書

          1.調査目的
            過去2年間に実施した「幼児用玩具に関する消費者の意識調査」から化学物質に
           関する関心の高さがうかがわれました。2007年には、アジアから輸入された玩具から
           鉛などが検出された事件が報道され、玩具の安全性について消費者の関心はさらに
           高まりました。

             初年度の「消費者の幼児用玩具に関する意識調査」、2年目の「幼児の保護者を
           対象にに絞ったアンケート調査」などから、法律を補完する幼児用玩具の規格・標準化
           の必要性を感じつつ、調査・研究を行ってきました。
   
             玩具の9割以上が、アジアで生産されている現実を踏まえ、3年目に当たる今年は
          実態把握をするために、アジアの玩具工場の視察、及び海外の消費者団体との交流、
          幼児用玩具関連事業者の実態調査を行ない、「幼児用玩具」の安全性の確保のためには
          何が必要とされているかを調査しました。

        2.調査概要
            ■幼児用玩具関連事業者の実態調査
            ■アジア玩具工場の視察
            ■ニュルンベルグ国際玩具見本市での事業者インタビュー
             ■海外消費者団体/ドイツ市立幼稚園へのインタビュー
            ■売り場調査(ドイツ)
            ■行政インタビュー
            ■国際基準規格草案ISO/DIS8124-3、ASTM規格などの読み込み

        3.調査結果

            ■幼児用玩具関連事業者の実態調査
     
               ●調査地域      : 国内全域
               ●調査機関      : 平成20年  6月  2日〜   9月30日
                                平成20年11月  5日〜11月25日
                                             平成21年  1月14日〜  2月14日
                    ●調査方法      : 電話による聞き取り、アンケート郵送、電装
               ●調査対象事業者: 幼児用玩具取り扱い事業者(日本玩具協会会員、玩具つき菓子販売
                                                                  事業者、玩具取り扱い外食産業)
               ●調査事業者数  : 75
               ●回答事業者    : 41
               ●未回答事業者  : 34
               ●回答率        : 54.7%

        4.まとめ

        5. 参考資料

 


2008年
(平成20年)


平成20年度 地上デジタル放送に関するアンケート調査報告書(概要版)

 「平成20年度 地上デジタル放送に関するアンケート調査報告書(概要版)」(PDF)

1.調査の目的
 アナログテレビの放送の停波まで3年を切ったいま、消費者の地デジに関する認知度、家庭でのテレビ受信の実態、問題意識、意見などを調査し、今後の行政の施策や、受信機メーカー、放送局、その他地デジを推進する団体等の取組みに、生活の現場からの声を活かし、消費者の不安、不利益、不便を最少のものとすることを目的とする。

2.調査概要
●調査期間 2008年7月〜8月
●対象 主婦連合会会員、一般消費者
 (山形県、新潟県、山梨県 茨城県 埼玉県、東京都、千葉県、神奈川県、大阪府、奈良県、兵庫県、徳島県、佐賀県、熊本県、福岡県、沖縄県)
●調査方法 郵送留置方式
●配布数 1000
●回収数  904
●回収率  90.4%

調査結果から
■地デジの世帯普及率は40%強。アナログ停波時期の認知度は高い。
■地デジ受信機器を持っていても、地上デジタル放送を「見ていない」と「地デジがどうか分からない」を足すと24.0%
など他。

3.まとめ

 


高齢者の食生活に関するアンケート

 誰しも年齢とともに、体力、握力、視聴覚機能が低下し、食事のしたくが困難になります。一方で、インスタント食品、冷凍食品、コンビニなどの弁当が普及し、主婦の台所仕事、いわゆる「炊事」のあり方は大きく変わりました。
 そこで、主婦連合会食料部会では、健康で生き生きとした生活をつくりだす源となる食事を、誰もが安心して、楽しく作り続けるためにはどうすればよいのかを考えるため、高齢者の食生活に関するアンケートを実施することとしました。
 調査結果は、21年度中にまとめる予定です。
主な内容
1.食生活について
2.買い物について
3.料理のしたくついて
4.食品表示について
などです。

 

幼児用玩具に関する調査報告書

         1.調査の目的
                2007年に入って、食品衛生法で未就学児への玩具への使用が禁止されているフタル酸ビスが含まれている玩具がみつかり、
             輸入販売業者が回収するという事がありました。さらに、鉛が含まれる玩具が次々に見つかりました。
               前年度主婦連合会で行った幼児用玩具調査結果での消費者の不安や心配を裏付ける、多数のマスコミ報道(※1)や
            社告(回収)(※2)報道がされました。また、その調査では生産国への不安もあげられていました。このようなことから、
            玩具の安全表示の信頼性、表示のあり方、事故情報の告知の工夫などについて調べることにしました。

         2.調査概要
         ■乳幼児(0〜3歳)玩具に関するアンケート
              ●調査地域:首都圏
              ●調査期間:2007年11月〜12月
              ●調査方法:アンケート調査(郵送留置方式)
              ●調査対象:30歳代の未就学児童の保護者
              ●回収結果:配布数 500 回収数 486(回収率 97.2%)内有効回答数 482

         ■専門家インタビュー
              ●調査地域:首都圏、静岡県
              ●調査期間:2008年1月〜2月
              ●調査方法:面接、電話、アンケート調査
              ●調査対象:幼児教育、保育施設関係者・・・8名
                       玩具メーカー・・・2社
                       首都圏行政・・・東京都、神奈川県、横浜市、川崎市、千葉県

         ■書籍文献調査

         ■玩具購入調査

         3.調査結果および分析

         4.まとめ

 





サイト名: 主婦連合会   http://www.shufuren.net
この記事のURL:   http://www.shufuren.net/modules/tinyd6/index.php?id=2